生物

By genda in 玄田日記

最近、
風呂に入るたびに
足裏のマッサージというか
ツボ探しをするのが日課になっている。

すると両裏ともに必ずどこかに
痛いところがみつかる。さらに
面白いのは、毎回痛い箇所が微妙に
違っているところだ。

つくづくナマモノだと思う。
毎日が同じわけがない。

協調

By genda in 玄田日記

ここ何年間か、
労働組合やその関係の方々との
研究会に参加する機会があった。

それぞれ将来について危機意識を
もっていて、さらにその解決は簡単
ではない印象を持った。と同時に、
その課題は、組合固有のものもあるには
あるだろうが、根本に横たわっている
ものは組合に限らず、社会全体を覆う
ものであるようにも感じた。具体的には
リーダーとなり手がいない、やるだけの
時間がない、みんなの意識が一つにならない
等など。

それともう一つ印象的だったのは、
労働組合の実践にかかわってきた人たちの
多くが、これからも組合活動の基本として
これまで培ってきた労使協調は大事にしなければ
ならないということについて、揺るぎのない確信と
信念を持っていたことだ。

雇用のシステムや働き方などに大幅な見直しが迫られるなか、
労使がともに信頼できるパートナーとなって
協調して課題に対処していくべきだと、多くが
考えていた。それは組合だけでなく、経営でも
共通するのではないか。労使の対立を前提としている
米国とは大きく違っている。

ただ、労使協調が今後も大事だとしても、そのあり方
はたえず再構築が必要になるだろう。長期経済不況や雇用過剰の
なかでの労使協調と、高齢人口減少社会や人手不足のなかでの
労使協調は、取り組み方や取り組む課題は当然違ってくるはずだ。

女性を含むリーダーの不在や、組合活動を行う時間がないことが
課題であって、それが長期的には企業経営にとってもマイナスに
なるとすれば、企業も積極的に課題解決に協力していくべきだ。
具体的には、組合活動を女性のキャリア形成として積極的に応援
したり、必要であれば、就業時間中の組合活動を認めることも
多いに検討すべきだろう。労使の狭間にあって疲弊している
中間管理職の処遇改善も、労使で協調して取り組むべき重要課題だ。

なにかと不和や対立ばかりが広がるなか、日本で固有に培ってきた
職場における協調という独自のあり方にさらなる進化が期待される。

人手不足

By genda in 玄田日記

人手不足が深刻だと
いわれる。経営や人事を
あずかる方々にとっては
悩みが尽きないところだろう。

ここ最近、人手不足にまつわる
全体データなどをいくつか見る
機会があったが、人手不足は
働く人がいないという量的な
問題もあるが、実像は質的にも
モザイク模様でかなり多様だという
印象だ。

それを失業とのアナロジー（類推）で
マクロ経済学的に考えてみると
多様な人手不足も大きくは３種類に
分類されるように思う。

（１）需要拡的的人手不足
（２）摩擦的人手不足
（３）構造的人手不足

（１）は景気の回復などもあり、
求人が大きく増えたことに起因する。
（２）は求人と求職がそれぞれ多様に
なったこともあって、なかなか適材適職
に出会えないことによるものだ。
（３）は人手不足というよりはどちらかというと
人材不足の問題に近く、そもそも求人にかなう
スキルや選好の人がいないことから来るものだ。

重要なのは、それぞれで必要となる人手不足への
政策的な対応が異なってくる点だろう。

（１）の場合には、需給の不均衡が一義的に
問題であるので、賃金（価格）調整機能、つまりは
賃上げのすみやかな実現が大切になる。賃金に
あわせて労働条件や職場環境の整備も、対応策に
含まれるかもしれない。

労働需要を抑制するための引き締め政策は、
まだ時期尚早だろう。まずは労働需要の増加に
応える労働供給の喚起を、個々の労働時間の増加
ではないかたちでの実現の目指すのが第一になる。
現在も、非労働力人口はおよそ4000万人にのぼり、
25歳から64歳に限っても約800万人と、
潜在的労働参画可能者は、少なくない。

（２）の場合は、情報面での偏在が重要なので
いわゆるマッチング対策が求められることになる。
求人・求職情報の活用のほか、情報を適切に判断する
ためのコンサルティングやカウンセリングの充実も
対策には含まれる。

地域間移動や産業間移動で対応できる人手不足は
この摩擦的人手不足対策といえるかもしれない。

（３）の場合には、どちらかというと能力開発を
促進する政策の出番ということになる。必要な
スキルを獲得することができるよう、教育訓練など
が求められる。むずかしいのは、（１）（２）に比べて
対策の成果に、ある程度時間を要することだろう。

さらに介護や育児などが制約となって労働参加が難しい人々
について、関連する制度上の制約を緩和するよう環境整備を
することは、構造的人手不足対策といえるかもしれない。

それぞれの種類の人手不足がどの程度であるかを把握
するのは、労働経済学の良い研究テーマになるだろう。
案外（３）が大きいのではないか。いずれにせよ、
研究成果を楽しみにしている。