新しいご意見をいただきました。
　その方からお寄せいただいた情報は
　次のようなものでした。
　
　最近の介護統計を見ると、介護支援者の増加とともに
　男性支援者の割合が年々増加傾向を示していること、
　個人的にも、都会から介護支援のために仕事を辞めて
　地方に帰ってきている人に何度か会った経験がある。
　働きたくとも働けない状況にいる人がいて、それが
　SNEPに含まれているのでは、と少し気になります。
　ご意見、ありがとうございます。私もスネップの研究を
　始めたとき、増加の原因の一つとして要介護の家族を
　抱えている人が増え、そのことが外部との接触を難しく
　させている可能性があるかもしれないと思っていました。
　幸いにも社会生活基本調査には、ふだん家族の介護を
　しているかどうかの質問があり、さらに自宅に介護が要する
　人がいるかもたずねられています。
　ちなみに、ここでいう介護とは、日常生活における入浴、
　着替え、トイレ、移動、食事などに手助けをすることをいいます。
　介護保険制度で要介護認定を受けていない人に対する介護も
　含みますが、一時的に病気などで寝ている場合は含みません。
　この項目を使って、自宅に要介護者がいることが、孤立無業に　
　つながっているかを推定してみました。その結果、SNEP(9)でも
　書きましたが、要介護者が自宅にいる無業者ほどスネップに
　なりやすいという傾向は、少なくとも統計的には表れてきません
　でした。
　ただし、この分析は2006年のものであり、高齢化がさらに進んだ
　2011年の最新調査を分析すると違いが生まれるかもしれません。
　実際、2006年調査でも、スネップのうち、非孤立無業に比べると、
　高い確率ではありませんが（統計では有意水準10％といいます）、
　自宅に要介護者がいる無業者が、家族型スネップになるという傾向
　も若干みられます。
　介護とスネップの関係については、今後、ますます大事な問題
　になると思います。

　そもそも調査のあり方として
　社会から孤立しているスネップは
　調査に協力しているのだろうか
　というご意見がありました。
　社会生活基本調査の調査方法は
　次のように記されています。
　http://www.stat.go.jp/data/shakai/2006/2.htm#05e1-8
　
　調査員さんが選ばれた世帯を訪問して
　調査票を配り、それを後日に取り集めることに
　なっています。
　回答は、原則として世帯主または世帯員が
　ご自分で記入することになっています。尚、
　2011年調査からは一部でインターネットによる
　回答も行われるようになりました。
　尚、調査に回答するために、調査員さんと
　接触している時間は、他人と一緒にいた
　時間とはなりません。
　「一緒にいた人」については、基本的には
　その人とコミュニケーションを取っている状態に
　あることが原則です。ただし、例外的に
　「一緒にいた人」とはしない場合があります。
　その一例として社会生活基本調査の手引きでは
　「診察を受けている場合、医師や看護師との
　コミュニケーションを図ることができますが、
　これは仕事としての行為であることから
　「一緒にいた人」とはしません」というのがあります。
　この場合、診察を受けている時間は「一人で」と
　いうことになります。
　同じ様に、調査員さんが仕事の行為として
　コミュニケーションをとっている場合は、一緒にいた
　とはなりませんし、ハローワークで就職のために
　相談員さんと面接している時間も、仕事としての
　行為のコミュニケーションと考えられるため、一緒に
　いた人とはならず「一人で」に該当すると思われます。
　回答拒否の可能性については、ずっとひきこもり
　状態などにある人は、そのことを他人に知られたくない
　ために、回答を事実上、拒むということもあるかも
　しれません。しかし、ここで調べられているのは、
　連続した2日間だけであって、ひきこもりのような　
　半年以上といった長期間にわたるものではありません。
　回答を2日間に限定しているのは、生活時間を
　24時間について調べるという回答者の負担に
　最大限配慮した結果だと思います。その意味で
　仮に長期間孤立している人でも、2日間については
　それほどの抵抗感もなく、むしろ正確に記述して
　いただいているのではないかと思います。
　またこれも大切なことですが、社会生活基本調査
　のような政府統計は、回答者に指定された場合は
　回答の有無を自由に選べるのではなく、回答する
　ことが義務として法律で規定されていることも大事な　
　点です。
　しかし、それでもスネップ状態の人たちが
　傾向的により強く回答から漏れている可能性が
　万一あるとすれば、2006年に107万人と見積もった
　孤立無業は、本当はもっと多いということになる
　可能性があります。
　ご意見がありましたので、回答してみました。
　他にもご意見やご質問などありましたら
　genda_radio@yahoo.co.jp
　までお寄せください。
　みなさんと一緒に
　孤立無業について考えていければと
　思います。

　スネップはインターネットを
　あまり利用していないようでした。
　
　それは電子メールの利用についても　
　あてはまります。電子メールは
　PCによるものだけでなく、
　携帯メールによるものも含みます。
　2006年時点で20～59歳の独身の
　無業者のうち、およそ半分は
　電子メールを利用していませんでした。
　有業者については、7割以上が
　電子メールを使っていたことと
　比べると、大きな開きがあります。
　ただし、無業者のなかでも、
　スネップ以外の非孤立無業では
　6割近くが電子メールを利用していました。
　35％以上は、週4日以上、誰かと電子メール
　のやりとりをしていました。
　一方、スネップでは電子メールの利用者は
　41％に限られていました。なかでも
　家族型は、特に電子メールの利用が
　少なくなっていました。
　実際に、家族以外との交流が少ないだけでなく
　電子メールを利用した交流も少ないというのが
　スネップの特徴です。
　

　2006年に実施された
　社会生活基本調査では
　インターネットの利用状況が
　詳しくたずねられています。
　スネップは、人と直接接触
　することがない代わりに、
　インターネットを通じて
　つながっていることも
　多いのではないかと　
　思われるかもしれません。
　しかしながら、過去一年間
　にインターネットを利用しなかった
　と答える確率は、スネップは
　むしろ高くなっていました。
　特に家族とだけ一緒にいる
　家族型のスネップほど
　インターネットを利用しない
　傾向が強く表われていました。
　YouTubeの開始が2005年、
　ニコニコ生放送が2007年からと
　今は状況が違うかもしれませんが
　少なくとも2006年の時点ではスネップが
　特別にインターネットにはまっている　
　とはいえません。
　インターネットを利用した
　情報の検索や入手について
　週4日以上行っているという
　割合は、若干ですが、ずっと
　一人の一人型スネップで
　やや多いのは事実です。
　
　具体的には週4日以上
　情報検索をしているのは
　無業全体で19％、
　スネップ全体で20％、
　一人型スネップで23％
　といった具合です。スネップが
　情報検索に積極的だとしても
　ごくわずかな違いしかありません。
　むしろ一方で、まったく
　ネットによる情報検索・入手を
　しないという割合が
　無業全体で54％、
　スネップ全体で58％、
　一人型で50％
　となっています。
　あわせて
　パソコンゲームやテレビゲームなども
　むしろスネップはあまりやっていない
　ようです。特に過去一年に
　スポーツ、旅行、ボランティアなどを
　一切していないスネップほど、
　パソコンゲームなど　
　をしない傾向が強く見られました。
　ネット中毒、ネット依存症が
　スネップ増加の原因とは
　いえないと私は思います。
　　

　スネップは、
　1996年の35万人から
　2006年には107万人へと、
　わずか10年で3倍も
　急拡大しました。
　では、どのような特徴が
　その増加の背景に
　あるのでしょうか。
　スネップになりやすい無業者として
　男性のほうが女性よりなりやすい
　30代以上のほうが20代よりなりやすい
　高校中退者など教育機会が十分でない
　人ほどなりやすい
　といった事実があることを指摘しました。
　一方で、無業者に占めるスネップの割合を
　みると、こんなこともわかったのです。
　男性に比べて女性の無業者のスネップ割合が
　急速に高まっている
　20代前半の若年無業者のうち、スネップの割合が　
　高まっている
　大学卒の無業者のうち、スネップの割合が
　高まっている。
　つまりは、どちらかというと
　スネップになりにくい無業者たちのなかでこそ
　孤立状態にある人が増えているようなのです。
　以前に、特段におカネ持ちでもなく、一方で
　特段に困窮しているわけでもない、普通の
　家庭からスネップは生まれているということを
　述べました。
　ここでもやはり、スネップは一部の人たちに
　限られた現象から、性別、年齢、学歴の違いを
　超えて、誰でもなるかもしれない現象に
　なりつつあることがわかります。