今日は
思ったほど
腰が痛くならず
安堵。
暑いが
比較的涼しい風が
入ってきて助かる。
月末に締切の原稿が
いくつかあるので
少しづつ考え始める。
同時に9月1日に
労働力調査の7月分の結果が
公表されるため、
それを原稿に
反映させるとなると
月末締切は
正直苦しい。
そこで依頼元に相談したところ、
いずれも少々締切を遅らせても
よいとのこと。
7月以降は感染も急拡大しており、
6月とは就業情勢も少なからず
急激な変化が見られることも
予想される。
問題はその度合いだろう。
本日、
終戦の日。
気持ちも新たに
しようと、
およそ半年ぶりに
部屋の大掃除。
溜まっていた書類などの
片づけを
朝から汗だくになりながら、
正午までには終わらせようと
数時間かけてやる。
電子化で
以前よりは減っただろうが
それでも紙は多いし、
束ねると結構なかさに
なる。結構たいへんだ。
終わってみると
さすがに
気持ちがいい。
ただ同じ姿勢で固まって
床に座り続けながら
紙の選別や整理をしていたせいか、
終わって立ち上がろうとすると、
おっ、
・・・・・・
腰が。
まるで久々に
ギックリの手前のようだ。
気持ち的には
井上陽水の
川沿いリバーサイド
よろしく
腰痛がイタイ。
この痛みは
続くのか。
＊
4時間経過したが、
まだアタタタで、
よっこらしょだ。
経験的には
明日がもっと痛い。
ごくたまに
無性に聴きたくなる
音楽がある。
子どもの頃、
部屋を暗くして
見ていた記憶がある。
https://www.youtube.com/watch?v=HPo5yTbpcKs
痛みは生きている印
いくつ峠を越えた
感染症の拡大に伴い、
多くの就業機会、
なかでも雇用機会が
失われた。
それでも就業者数の
減少を一定程度
くい止めていた背景には
大量の休業者の存在と
短時間勤務への一斉シフトが
あった。
では、このうち
非常事態への対応として
休業と短時間勤務は
それぞれどの程度
機能していたのだろうか。
詳細集計の公表結果のなかには
「この1週間に就業時間が
35時間未満の人はその理由を
記入してください」という問いへの
回答として、短時間就業の理由が
含まれている。
選択肢には
「もともと週35時間未満の仕事」や
休暇、出産・育児、介護・看護などのためのなど
「自分や家族の都合のため」に加えて、
景気の悪化などの
「勤め先や事業の都合」による
短時間就業が設けられている。
言うまでもなく感染症拡大や
緊急事態宣言を受けた
会社の判断による
事業の停止や縮減に伴う
短時間就業の実施は、
このうちの
勤め先や事業の都合による
短時間就業に相当する。
実際、週0～34時間の短時間就業者のうち、
勤め先や事業の都合（会社都合）によるものは
2020年第2四半期では
699万人に及んだ。
この期間、完全失業者数が
200万弱だったことと比べても
その数はきわめて大きい。
また会社都合の短時間就業者は
2020年第1四半期には278万人であり、
前期に比べて421万人もの
急増を記録した。
2019年第2四半期である前年同期と
比べても375万人増加している。
詳細集計にある
仕事からの年収との関係でみると、
会社都合の短時間就業699万人のうち、
約6割は年収300万円未満の人々だった。
さらに短時間就業の理由が
勤め先や事業の都合によるもののうち、
仕事を休んでおり、
週末1週間の就業時間が0時間だった
「休業者」と、
1週間の就業時間が1～34時間の
「短時間従業者」に区分し、
それぞれの構成を見てみた。
すると
前期からの421万人の増加のうち、
休業者の増加は128万人だったのに対し、
短時間従業者は293万人増えていた。
つまり会社都合による就業時間調整は
約7割（69.6％）が短時間従業によって
約3割（30.4％）が休業によって
実施されていたことがわかる。
対前年同期からの375万人の増加についても、
61.6％の231万人が短時間従業であり、
38.4％の144万人が休業によるものだった。
ここからは報道などでも
数多く注目された
一切勤務時間のない
休業者の増加に加え、
もしくはそれ以上に
就業はするけれども就業時間を
削減する短時間従業が
主な調整手段として活用されていたことが
見て取れる。
今後も緊急事態による
操業の停止や短縮を
行わざるを得なくなった場合、
第2四半期と同様に
短時間従業への一斉シフトが
可能であるかどうかが、
雇用悪化の程度を抑えるためにも
重要になる。
そのためにも
どのような状況で短時間就業を一斉に
実施するかを、予め労使でしっかりと
対話とそれに基づく準備を進めておくことが
望ましいだろう。
https://genda-radio.com/archives/date/2020/08/03
ただ、短時間での従業が雇用調整として
大きかったとしても、
それでも休業の増加が果たした
役割の大きさも無論無視できない。
休業の理由が会社や事業の都合だった割合は
2019年第2四半期では9.5％、
2020年第1四半期では13.5％だった。
それが2020年第2四半期には38.7％と
やはり突出して増加していたことが確認できる。
今後春先と同様の事態が
生じた場合に
休業による対応がどの程度
実施されるかも
急速な就業機会の悪化の程度を
左右することになる。
2020年1-3月期（第1四半期）について
考えた際、
フリーランスにも
注目してみた。
https://genda-radio.com/archives/date/2020/05/16
今回も、
フリーランスに
最も近いと思われる統計として
非農林業の雇人のいない自営業主（雇無業主）
の動向を見てみる。
結論的には、
4-6月期（第2四半期）には
第1四半期とは
対照的な結果が生じている。
緊急事態宣言が
発出される前の
第1四半期には
非農林業・雇無業主は
前期や前年同期と比べても
減少していた。ところが
第2四半期には
前期（第1四半期）に比べて36万人
前年同期（2019年第2四半期）に比べて26万人と
比較的大きく増加していた。
また第1四半期では
そのなかでも前期よりも
増加しているのは
既婚・世帯主・大学卒・高年収層
の雇無業主であり、
それ以外は減少しているなど、
フリーランスの二極化傾向が
前回の詳細集計からは示唆された。
それが今回の詳細集計
の結果をみると、
状況は2020年第1四半期とは
かなり状況は異なっている。
増加しているのはむしろ
未婚・単身者・大学卒以外・低年収層（※）
の雇無業主のほうが、
前期に比べると増加傾向が表れている。
※ 年収は農林業を含む産業計。増えている
のは、もっぱら年収100万円未となっている。
その結果は、
基本集計でみたように
4月以降、雇用者数が減少する一方で
自営業者数は増加する傾向にあることとも
整合的であるようにもみえる。
ただ一方で、基本集計からは
自営業が増加しているのは主に
比較的年齢の若い専門職の女性である
傾向が示唆されており、今回の詳細集計とは
若干様相が異なっているようにもみえる。
https://genda-radio.com/archives/date/2020/08/01
以上からすると、
フリーランスを含む
雇人無の自営業については
感染拡大以降、増加傾向にあるのは
どうやら事実といえそうである。
だが、その内実については
属性別に分類すると
その規模は
多くても数十万程度に
限られることなどもあって、
確定的な事実（スタイライズド・ファクト）
と呼べるような共通見解を
見出すのは現段階ではまだ
難しいようだ。
感染症拡大後の
フリーランス的な働き方の増加が
テレワークなども活用した
持続的もしくは副次的な
新たな収入機会の拡大を意味するのか。
それとも就業機会を失った
非正規で働いていた人々などが
臨時の収入を得るために
雇用によらずに緊急的に働いているのか。
いずれが妥当であるか、
もしくはその両方が同時並行で
進んでいるのかを
明らかにできるのは、
今後の統計の結果次第ということになる。